「毎月なんとなく赤字だけど、どこに原因があるのか分からない...」
「節約しているつもりなのに、一向に貯金が増えない...」
「投資に挑戦したいけれど、もし損をしたらと思うと怖くて踏み出せない...」
子育てやお世話に追われる毎日の中で、こうした家計のモヤモヤを抱えていませんか？
貯蓄や投資を安全に進めるために、まず必要なのは無理な節約ではありません。
現在の家計を数字で正しく採点し、「いくらなら貯蓄や投資に回せるか」を把握する「家計診断」です。
「難しそう」「大がかりな作業では？」と思うかもしれませんが、安心してください。
必要なのは、無料の家計簿アプリ「マネーフォワード ME」と、設定に費やす数十分の時間だけです。
有料プランへの契約も一切必要ありません。
こんにちは、あつけんパパです。
私自身、年収500万円（本業300万円・副業200万円）前後・妻と子ども3人の5人家族です。
2018年に貯金500万円から資産形成をスタートし、着実に成果を出せるようになった最大の理由は、家計診断で自分の家計の「現在地」を正しく把握したことでした。
現状の数字がわかるだけで、お金のモヤモヤや恐怖感は驚くほどスッキリ解消されます。
ごく普通の家庭であるわが家でもできたからこそ、同じ悩みを抱えるあなたにも、ぜひこの「家計が変わる安心感」を体験してほしいと思い、この記事を書きました。
この記事を読めば、以下の3つのポイントをしっかり理解できます。
ぜひ最後までお付き合いください。
家計診断とは「家計の健康診断」
家計診断は、専門家による大がかりなものではありません。
本質はもっとシンプル。
今の家計を採点し、改善すべき弱点を特定する「家計の健康診断」のような作業です。
家計診断でわかるのは「収支・お金のクセ・将来」の3つ
家計を診断すると、大きく次の3つのことが見えてきます。
健康診断でたとえるなら、1つめが体重、2つめが生活習慣、3つめが将来の病気リスクにあたります。
これらを把握してはじめて、「今すぐ直すべき課題」と「様子見でいい部分」が判明するのです。
家計簿は「記録」、家計診断は「採点」
「家計簿」と「家計診断」の役割は、まったく違います。
家計簿が「いくら使ったか」を記録するだけなのに対し、家計診断は「その使い方は収入に対して適切か」を採点する作業です。
たとえば、固定費が「月20万円」かかっている家庭を考えてみましょう。
この「月20万円」という数字だけを見ても、良いか悪いかは判断できませんよね？
ですが、手取り収入に対して「採点」してみるとどうでしょう。
このように、単にいくら使ったか（金額）を見るのではなく、自分の収入に対してどれくらいの割合か（適正さ）を評価・採点する。
これが家計診断の考え方です。
幸いなことに、今は面倒な「記録（家計簿）」をアプリが自動で行ってくれる時代です。
マネーフォワードMEに口座やカードを連携しておけば、支出の記録は自動で完了するため、あなたがやるべき作業は「採点すること」だけになります。
いきなりFP相談に行かなくていい理由
「プロのFP（ファイナンシャルプランナー）に診てもらったほうが正確なのでは？」
そのように思う方もいるかもしれません。
もちろん、プロであるFPへの相談自体はとても有効な手段です。
否定するつもりはまったくありません。
ただ、大切なのは「相談に行く順番」です。
プロに会う前に、まずはセルフ診断。
これが鉄則です。
あらかじめ自分の家計の課題を把握しておけば、相談の場で「わが家は固定費が重い気がする...」などの具体的な質問ができるでしょう。
さらに、『FPから提案された内容や商品・サービスが自分に合っているか』についても正確に判断しやすくなるはずです。
一方、自分の「判断軸」を持たないまま行くと、どうなるでしょうか？
「無料相談で提案される商品・サービスを、言われるがまま契約してしまう」
たとえば、以下のようなものですね。
FP相談を100%活用するためにも、まずは数十分。
自分の手で家計を「採点」することから始めてみてください。
自分でできる家計診断｜5つのステップ
ここからが、家計診断の本題です。
毎日レシートを取っておき、手入力で家計簿をつけるなどの面倒な作業をする必要はありません。
マネーフォワードME（無料プラン）で主要な口座やカードを連携しておけば、診断に必要なデータは安全かつ自動で集計されます。
事前準備｜無料プランで連携する「優先4件」を選ぶ
マネーフォワードMEの無料プランで連携できる金融機関・カードは、合計4件までです。（※仕様は変更される場合があるため、最新情報は公式サイトをご確認ください。）
なかには、「4件だけでは足りないのでは？」と感じる方もいるかもしれません。
しかし、今回の目的は細かい出費ではなく、『毎月入ってくるお金と出ていくお金の大枠』をつかむことです。
そのため、まずは以下の4つに絞れば十分に診断できます。
金融機関の連携を設定すると、過去の明細データも自動で取得されます（※無料プランで閲覧できる過去データは直近1年分です）。
まずは、先月分のデータが揃っているか確認してみましょう。
もし、過去のデータが十分に取得できなかった場合は、これから1～3ヶ月かけてデータを貯めていけば問題ありません。
準備が完了したら、いよいよ我が家の家計を『採点』する最初のステップへ進みましょう。
貯蓄率を確認｜手取りの何%が手元に残っているか
5つの診断ステップの中で、最も重要になるのが「貯蓄率の確認」です。
まずは、マネーフォワードMEの「家計簿」タブを開き、集計したい月の「手取り収入」と「支出」の合計を確認してみましょう。
なお、税金の年払いや旅行などのイベントがない、できるだけ「普段通りの月」を選ぶのがコツです。
◆ 貯蓄率の計算方法
「手取り収入」から「支出」を引いた残りが、その月に貯蓄へ回せたお金です。
貯蓄率の計算式は、以下の通りです。
「貯蓄率」の計算式
貯蓄率 ( % ) = ( 手取り収入 − 支出 ) ÷ 手取り収入 × 100
たとえば、手取り収入が30万円、支出が27万円だった場合、【 貯蓄率 = (30万円 − 27万円) ÷ 30万円 × 100 = 10％ 】となります。
◆ 子育て世帯の「貯蓄率」判定チャート
子育て世帯における貯蓄率の目安は、以下の通りです。
住んでいる地域や子どもの年齢（教育費ピーク期など）によって、現実的な水準は変動しますので、上表はあくまで目安として考えてください。
子育て世帯は、独身期や夫婦のみの時期と違い、何かとお金がかかるため、「10%以上」が確保できていればひとまず安心と言ってよいでしょう。
ほかの細かい費目が多少目安からズレていても、この貯蓄率（10%以上）が維持できていれば、その家計は着実に前進しています。
なお、もし今回の診断で「貯蓄率が0%未満（赤字）」だった方も、決して焦る必要はありません。
次の「ステップ②」で紹介するAIを活用した方法を使えば、手間をかけずに固定費を整理し、無理なく支出を減らしていくことができます。
まずは諦めずに、次のステップへ進んでみてください。
固定費比率を確認｜毎月の固定費が家計を圧迫していないか
次に、毎月自動的に出ていくお金（固定費）の重さを測ります。
手取りを100%としたとき、家計は大きく固定費・変動費・特別費の積立・貯蓄の4つに分けられます。
◆ 子育て世帯の理想の支出バランス目安
まずは、子育て世帯における理想的な割合の目安を確認してみましょう。
なお、上記の割合は、別記事「家計の黄金比とは？理想の支出バランスをAIで自動計算する方法」で紹介している理想の支出バランスを、4つの区分にまとめたものです。
あくまで一般的な子育て世帯における目安としてご覧ください。
また、この表は、家計の合否を決めるものではありません。
子育て世帯は、子どもの年齢や人数によって食費や教育費が大きく変わるため、目安から外れる月があって当然です。
そのうえで確認したいのが、固定費を払ったあとに、特別費の積立と貯蓄に回すお金が残っているかです。
◆ 面倒な仕分けは「AI（ChatGPTなど）」に任せる
自分で明細を1つずつ分類して、固定費・変動費・特別費の積立・貯蓄を算出するのは大変です。
ここはAIを使ってサクッと集計してしまいましょう。
◆ プロンプト（指示文）
添付したマネーフォワードMEの家計簿画像から、固定費、変動費、特別費の積立、貯蓄・投資の4つに分類してください。
【手取り月収】
〇〇円
【分類の基準】
・固定費：住居費、水道光熱費、通信費、保険料、サブスク、車の維持費、定額の習い事など
・変動費：食費、日用品、被服費、交際費、娯楽費、医療費、変動する教育費など
・特別費の積立：税金、車検、家電の買い替え、帰省、冠婚葬祭などに備える積立
・貯蓄・投資：普通預金への積立、NISA、iDeCoなど
次の内容を表にしてください。
1. 4つの区分ごとに、分類した明細と金額をまとめる
2. 各区分の合計金額を出す
3. 各区分が手取り月収に占める割合を計算する
4. 分類に迷う明細は推測せず、「要確認」として分ける
5. 固定費のなかから、見直し効果が大きそうな項目を1つだけ挙げ、理由を説明する◆ 診断結果の受け止め方と見直しのアクション
固定費の割合が高いからといって「わが家はダメだ」と落ち込む必要はありません。
特別費の準備ができており、貯蓄に回せるお金があって毎月赤字になっていなければ、まずは十分合格点です。
もし現在赤字になっている場合は、AIが提案してくれた1つの固定費（スマホ代・保険料・使っていないサブスクなど）を確認してみてください。
一度にすべてを変える必要はありません。
たとえば、月5,000円の固定費を見直すだけでも、年間で6万円の改善効果が生まれます。
まずは今日、候補に挙がった固定費の契約内容を「1つだけ」チェックしてみましょう。
支出バランスを確認｜目安と大きくズレている費目はどれか
家計診断の3つめのステップでは、費目ごとの支出割合を確認します。
投資へ回すための「安心できる余剰資金」がどのくらい作れそうかを知るには、現在の支出バランスをもっと客観的に把握することが大切です。
とはいえ、費目ごとに計算して理想と比較するのは手間がかかります。
そこで活用したいのが、AIを使った家計診断です。
ステップ②で作成した「実際の支出データ」と「家計の黄金比（理想の支出バランス）」をAIに渡すことで、手軽に理想とのズレを診断してもらうことができます。
家計の黄金比（理想の支出バランス）は、たとえば以下のような感じですね。
ちなみに上表は、別記事「家計の黄金比とは？理想の支出バランスをAIで自動計算する方法」で紹介している理想の支出バランスを、手取り40万円で再計算して作成した表です。
ご自身の手取り額に合わせた表を作りたい場合は、上表の画像をChatGPTに添付して次のように指示してみてください。
◆ プロンプト（指示文）
添付画像の支出割合をベースに、妻1人・子ども（第1子〇歳、第2子〇歳、・・・）、手取り〇〇万円の場合の金額で表を作り直してくださいこれだけで、あなたの家にぴったりの「家計の黄金比（理想の支出バランス）」が完成します。
ご自身の「家計の黄金比（理想の支出バランス）」表が準備できたら、ステップ②で作成した「実際の支出データ」とともにAIに渡したうえで、以下のプロンプトを送信して診断してもらいましょう。
◆ プロンプト（指示文）
添付した「わが家の実際の支出」と「費目ごとの目安（理想の支出バランス）」を比較して、ズレを診断してください。
【わが家の情報】
・手取り月収：〇〇円
・家族構成：夫＋妻＋子ども〇人（第1子〇歳、第2子〇歳）
次の形式でお願いします。
1.費目ごとに「実際の割合」「目安の割合」「差」を表にする
2.目安より大きく超えている費目と、その中で見直し効果が高そうなものを指摘する
3.子育て世帯として「無理に削らない方がよい費目」があれば、それも教える
4.最後に、優先して見直すべき費目を1つだけ挙げるこれで、「最優先で見直すべき費目」を知ることができます。
ズレが小さい費目は、直しても効果が小さいうえに手間ばかりかかります。
ですから、AIには「優先して見直すべき費目を1つだけ」挙げてもらい、翌月にひとつだけ改善する、といった具合に運用をしていきましょう。
家計の見直しについて、もっと詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてみてください。
使途不明金を確認｜「何に使ったか思い出せないお金」の正体を突き止める
4つめのステップでは、多くのご家庭で見つかる「使途不明金（何に使ったか分からないお金）」を確認します。
家計簿アプリを使っていると、支出の内訳に「未分類」や「その他」、あるいは「ATMからの引き出し」といった明細が並ぶことがあります。
この合計金額が、実質的な使途不明金です。
もし、月に1万円、2万円と使途不明金が出ている場合は、その「正体」を可視化することから始めましょう。
無理な節約をする前に、まずはお金の行き先をクリアにすることが大切です。
◆ 使途不明金が発生しやすい理由と対策
使途不明金の多くは、記録に残りにくい少額の現金決済、アプリ上で分類されずに残った明細などが積み重なって発生します。
たとえば、カフェ、コンビニでのちょっとした買い物、幼稚園・学校・地域等の集金、友人・知人との付き合いなど、ひとつひとつは少額でも、1か月分を合計するとまとまった金額になることがあります。
このような「記録漏れ」を防ぐには、以下の工夫が効果的です。
それぞれ詳しく解説していきます。
1. キャッシュレス決済に集約する
全ての現金取引をキャッシュレス決済（クレジットカード、デビットカード、電子マネーなど）に集約することができれば、日時と金額がアプリに自動記録されます。
「クレジットカードは使いすぎるから心配」という方は、口座から即時引き落とされるデビットカードや、事前チャージ式の電子マネーを活用するのがおすすめです。
使いすぎを防ぎながら、自動記録の手軽さを取り入れられます。
なお、マネーフォワード MEでデータ連携（自動取得）ができるクレジットカードやデビットカード、電子マネーについては、対応金融関連サービス一覧をご覧ください。
2. 学校や地域の集金など「現金必須」の支出は3ステップで自動化する
学校の集金や地域の付き合いなど、どうしても現金が必要になる場面がありますよね。
とはいえ、教材費2,400円、町内会費3,000円...と、現金を使うたびに手入力していては家計簿が続きません。
そこでおすすめなのが、以下の3ステップで管理を「自動化」することです。
では、それぞれ詳しく見ていきましょう。
① ATMから下ろした現金を「財布」に移すように設定
まず、マネーフォワード MEの「財布（現金管理）」を設定します。
銀行口座と財布を連動させると、ATMから下ろしたお金が「支出」ではなく、銀行口座から財布への振替として記録されます。
これなら、現金を下ろした時点で教育費や雑費として計上されることがなく、二重計上も防げます。
設定手順は以下のとおりです。
銀行口座と財布を連動させる手順
- アプリ内の「口座」タブを開く
- 「金融機関の追加」から「財布（現金管理）」を選び、名称と手元の現金残高を入力する
- 「財布とATM引き出しとの連動」にチェックを入れる
- 「登録」をタップする
これで、連携した銀行口座からATMで引き出した金額が、財布の残高に反映されるようになります。
② 毎月決まっている現金支出は「繰り返し入力」に任せる
「財布」に現金残高が反映されたら、毎月決まっている現金支出を「繰り返し入力」機能を活用して、入力・保存します。
学校や地域の集金など、毎月定額を現金で支払うものはすべて、この「繰り返し入力」で設定しておきましょう。
毎月自動で「財布」から支出として記録されるため、入力の手間が省けて便利です。
設定手順は以下のとおりです。
「繰り返し入力」の設定手順
- Web版の「家計簿」から「入出金」を開き、「手入力」をクリックする
- 「繰り返しルール開始日」を入力し、「繰り返し入力」にチェックを入れる
- 繰り返し周期を「毎月」に設定する
- 支出元を「財布」、項目を「習い事」や「学費」、「集金」などと設定する
- 毎月の金額を入力して保存する
たとえば、毎月5,000円の集金があるなら、一度設定するだけで毎月自動的に支出が家計簿に記録されます。
なお、繰り返し入力は過去の支出にはさかのぼって反映されないため、設定した翌日以降の管理に使いましょう。
③ それ以外の現金支出は、ひとまず気にしない
①、②のステップで毎月決まっている現金支出を自動化したら、それ以外の細かな現金払いは、いったん無視してしまいましょう。
月末に一度だけ、アプリに表示されている財布残高と、実際に手元にある現金を比べるだけで十分です。
たとえば、アプリ上の財布残高が2万円、実際の現金が1万3,000円なら、記録していない現金支出は約7,000円です。
この差額が月1万円以内なら、「細かな現金支出があった」と考えて、ひとまず気にしないことにします。
一方、差額が月1万円を超える状態が続いたら、その時点で対策を考えましょう。
現金を下ろす回数を減らす、できる支払いをキャッシュレスに変える、1週間だけ現金支出をメモするなど、負担の少ない方法から試せば十分です。
家計管理の目的は、事細かに記録を合わせることではありません。
毎月の決まった支出だけを把握し、現金支出が膨らんだときだけ対策する、そんな「無理のない運用」で続けていきましょう。
なお、操作方法は2026年8月時点のものです。
最新情報は、マネーフォワード MEサポートサイトの「ATM引き出しを財布に入れたときの管理方法」と「繰り返し入力機能の使い方」をご確認ください。
3. 「未分類」を正しく直してアプリに学習させる
アプリで「未分類」になっている項目や間違っている項目があったら、正しいものに変更しておきましょう。
一度正しく直すだけでアプリがそれを学習し、次回からは同じお店の支払いを自動で正しい項目に分けてくれるようになります。
「未分類」を見つけたらサッと直して、アプリを賢くしていきましょう。
近い将来の見通しを確認｜教育費のピークに備えられているか
家計診断の最後のステップでは、少し先の未来（教育費のピーク期）に向けた家計の見通しを確認します。
まずは、ボーナスや児童手当なども含めて「我が家は年間で現実的にいくら貯められているか」を把握してみましょう。
そのうえで、これから訪れる大きな支出時期を思い浮かべてみます。
◆ 最優先で準備すべきは「大学費用の300万〜500万円」
「子ども1人あたり教育費が1,000万円かかる」と聞くと、途方もない金額に思えるかもしれません。
しかし、この1,000万円は幼稚園から大学卒業までの22年間の総額です。
小・中・高校の学費や習い事代の多くは、日々の月々の給与（生活費）から出していくことになります。
ですから、最優先でしっかり貯めておく必要があるのは、主に「大学の費用（1人あたり約300万〜500万円）」ですね。
ここで大切なのは、大きな金額に焦るのではなく、「あと何年で、いくら足りないのか」を客観的な数字にすることです。
漠然とした不安のままでは動けませんが、「大学入学までの10年間で、あと300万円必要」と分かれば、具体的な準備の計画が立てられます。
◆ 固定費の削減で浮いたお金を「長期の積立運用」で育てる
10年で300万円（月2.5万円の貯蓄）と聞くと、子育て世代には大きな負担に感じられるでしょう。
そこで提案したいのが、「固定費の見直しで浮いたお金」をそのまま積立運用へ回す方法です。
新NISAなどを活用して長期運用（年利4〜6％想定）を行えば、毎月の必要な積立額は「約1.8万〜2.0万円」にまで抑えられます。
上記からわかるように、目標達成に必要なのは、毎月2万円ほどの見直しです。
「固定費削減 × 新NISA」で自動化してしまえば、子育て世代でも負担感なく教育資金を準備できるでしょう。
▼ お子さんが複数いるご家庭のロードマップはこちら
子どもが2人・3人いるご家庭で、教育費のピークが重なる時期や具体的な準備手順を知りたい方は、以下のロードマップ記事も参考にしてみてください。
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子育て世帯必見！3人分の教育費1,650万円を無理なく貯める完全ロードマップ～投資戦略、奨学金活用【実践者が公開】
「子ども3人の教育費、一体いくら必要…？」 「毎月ギリギリなのに、本当に貯められるの…？」 子育て世帯の親御さんなら、誰もが抱える教育費の悩み。 特に、お子さんが複数人いるご家庭では、その不安はさらに ...
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【私の体験談】削るべきは食費だと思い込んでいました
子どもが3人になり、家計を数字で見直したときの話です。
私が最初に疑ったのは、毎月の食費でした。
「家族が増えたのだから、家計を圧迫しているのは食費だろう」
そう思い込んでいたのです。
ところが、マネーフォワード MEに記録された数か月分の支出を費目ごとに確認すると、食費だけが突出しているわけではありませんでした。
むしろ見直す余地があったのは、次のような毎月自動で支払っている費用。
必要な保障やサービスまで一律に削ったわけではありません。
医療保険は公的保障や貯蓄額、家族に必要な保障を確認したうえで内容を整理し、携帯電話やサブスクも実際の利用状況に合わせて見直しました。
その結果、合計で年間約20万円の支出減になりました。
これはあくまで、わが家の場合です。
同じ方法で、すべての家庭が年間20万円を減らせるわけではありません。
とはいえ、自分の記憶や感覚だけで判断せず、実際の数字を確認したことで、優先して見直すべき項目に気づけたことは確かです。
もし、家計全体を確認せずに食費だけを削っていたら、家族の負担が増えた一方で、固定費を見直すほどの効果は得られなかったかもしれません。
家計を見える化するメリットは、無理に我慢することではなく、どこから見直すべきかを判断しやすくなることです。
まず確認したいのは、保険料や通信費、定額サービスなど、毎月自動で支払っている費用。
わが家のように、食費を無理に削らなくても、暮らしへの負担が比較的小さい見直し項目が見つかるかもしれません。
そして、見直しによって生まれたお金の使い道を考えるのは、そのあとで構いません。
急な出費への備えや教育費を確保し、それでも余裕があれば、将来に向けた貯蓄や投資を検討する。
この順番なら、今の暮らしを大切にしながら、無理のない範囲で将来への準備を進められるでしょう。
家計診断で失敗しないために｜結果を前向きに活かす3つの心構え
家計診断を行ったあとに多くの人が陥りがちなのが、「数値にショックを受けて終わってしまう」ことや「焦って目についた支出を片っ端から削り、挫折してしまう」という失敗パターンです。
家計診断を「一回のイベント」で終わらせず、安心できる資産形成につなげるためには、以下の3つの心構えを押さえておくことが大切です。
心構え①｜目安とのズレにショックを受けない
診断結果が理想の目安（黄金比）から外れていても、落ち込む必要はまったくありません。
子育て世帯には、習い事が増える時期や、お子さんの成長に伴い食費が膨らむ時期など、特定費用が増えるタイミングが必ずあります。
黄金比からのズレは家計の失敗ではなく、ライフステージ上の自然な変化です。
大切なのは、「食費は子どもの成長のために守る。その代わり通信費を抑えて調整する」といったように、我が家なりのバランスを自分で納得して選べているかどうか。
100点満点の完璧を目指す必要はありません。
「あなたなりの合格点」を無理なく保っていくことが、家計管理を長く続けていくためのコツです。
心構え②｜最優先に見直すのは「固定費1つだけ」
診断結果を見て「すべてを理想通りに直さなきゃ」と焦ると、毎日の生活に負担がかかり長続きしません。
家計改善で失敗しないためには、見直す順番を守ることが鉄則です。
まずは、「今月、通信プランを1つ見直す」「使っていないサブスクを1つ解約する」といったように、負担の少ない固定費を1つだけ改善することに集中しましょう。
心構え③｜赤字が見つかっても「原因が分かった前進」と捉える
診断してみた結果、「実は赤字だった...」という場合でも、自分を責める必要はありません。
何にいくら使っているか分からないまま赤字が続いていた状態に比べ、「どこに課題があるか特定できた」現在のほうが確実に大きな一歩を踏み出しています。
赤字が見つかった場合は、次のアプローチで冷静に対処しましょう。
◆ 小さな改善を積み重ねて安心の投資へ
家計診断のゴールは、完璧な家計簿を作ることではありません。
家計の現状を客観的に知り、「無理のない改善」によって資産形成へ回せる余剰資金を作ることです。
1か月に1つずつでも固定費を整えていけば、わずか数ヶ月で家計のベースは格段に安定します。
家計が黒字化し、毎月安心できるゆとりができてから、新NISAなどの長期投資へ自信を持って進んでいきましょう。
Q&A｜よくある質問
最後に、家計診断でよくある疑問についてQ&A形式で解説します。
家計診断は完全に無料でできる？
はい、すべて無料で完結できます。
本記事で紹介している5つのステップは、マネーフォワード MEの無料プランと、無料のAIサービス（ChatGPTなど）の組み合わせだけで問題なく行えます。
なお、金融機関やFP（ファイナンシャルプランナー）事務所による無料相談サービスもありますが、相談の場で金融商品の提案を受けることもあります。
まずは、ご自身で家計の現状（診断結果）を把握しておくと、自分に必要な情報だけを冷静に判断しやすくなるためおすすめです。
どのくらいの頻度で診断すればいい？
毎月行う必要はありません。
半年に1回、または「家計の前提が変わったとき」で十分です。
頻繁にチェックしすぎると負担になってしまいます。
以下のようなライフイベントや家計の変化があったタイミングで診断してみましょう。
家計簿が一度も続いたことがなくても大丈夫？
大丈夫です。完璧な家計簿を目指す必要はありません。
家計簿が続かない理由には、手入力やレシート管理の手間だけでなく、「忙しくて記帳が溜まってしまう」「1円のズレや分類の迷いで嫌になる」「つけてもどう活かせばいいか分からない」など、さまざまな原因が考えられます。
今回の家計診断は、こうした挫折の原因を以下のようにカバーできる仕組みになっています。
「毎日完璧につけ続ける努力」を前提としないアプローチのため、過去に挫折した経験がある方でも気負わずに始めることができます。
夫婦別財布（共働き）でも診断できる？
可能です。まずは「共通の支出口座」から始めてみてください。
お互いの個人の口座をいきなり全開にするのはハードルが高いと感じる場合、まずは住居費・水道光熱費・教育費など「家族共通の支出」を引き落としている口座やカードだけを連携して診断してみましょう。
診断結果という客観的なデータ（数字）を使うことで、パートナーを個別に責めることなく「我が家の固定費の仕組みをどう改善するか」という共通のテーマとして、冷静に話し合いやすくなります。
まとめ
ここまで、自分でできる家計診断の手順と、結果の活かし方についてお伝えしてきました。
最後に、この記事の重要ポイントを振り返ります。
本記事のポイント
- 家計診断とは、わが家の支出バランスを客観的に把握し、改善ポイントを見つける作業
- マネーフォワードMEの無料プラン（連携4件）で完結し、手入力の家計簿は不要
- 家計診断は「貯蓄率・固定費比率・支出バランス・使途不明金・将来の見通し」の5つのステップで進める
- まずは「貯蓄率」と「固定費比率」の土台を優先し、他は無理のない範囲で調整すればOK
- 見直しの順番は「固定費 → 変動費 → 特別費」。一気に全額削ろうとせず、今月は固定費を1つだけ整える
家計に対する不安の根本は、金額の大きさそのものよりも「どこに問題があるのか分からない状態」が続くことにあります。
ですが、家計診断を行って問題の場所が明確になれば、漠然とした不安は「今月見直すアクション1つ」に変わるはずです。
まずは、マネーフォワード MEに給与振込口座を1件だけ連携してみることから始めてみてください。
その口座から自動で蓄積されていく数字が、あなたの家計を整え、未来の資産づくりへ繋がる最初の手がかりになるでしょう。
[筆者プロフィール]
40代男性。妻1人、子ども3人（7歳、5歳、3歳）の5人家族。本業年収は300万円前後。2018年1月に貯金500万円から資産形成を開始。約7年で純資産3,150万円を達成（2024年11月時点）。iDeCo、新NISA、投資信託、株式投資、暗号資産などを勉強しながら運用中。過去にハウスクリーニング、現在は暗号資産エアドロップで副収入を得ている。自身の低年収・子育て世代での経験をもとに、再現性の高い資産形成ノウハウやお金に関する思考法・習慣、投資の実践方法、リアルな資産状況などを、同じような悩みを持つ方々の力になれるよう、等身大の言葉で情報をお届けします。
[免責事項]
本記事は、特定のAIサービスや金融商品、投資手法の利用を推奨・保証するものではありません。AIが出力する相場データやシミュレーション結果はあくまで目安（下書き）であり、その正確性、最新性、完全性を保証するものではありません。
記事内の支出割合はあくまで一般的な目安であり、最適なバランスは各家庭の状況によって異なります。また、制度や数値は変更される場合がありますので、最新の情報をご確認ください。